建物の構造別の固有のリスクや、所在地における自然災害等の統計データから想定されるリスクに備えるためのモデル補償セット(※1)です。ファイナンシャルプランナーの解説もご覧いただけます。なお、本モデル補償セットはいくつかのデータ(※2)をもとに一定の条件下で補償項目を選別しています。お客様個別のリスク・意向を反映したものではございませんので、お住まいの環境などに合わせて必ず必要な補償をご選択ください。

(※1)マンション(共同住宅)の場合＝補償対象となる部屋がある階層と水災等地をもとに想定されるリスクに備える補償を組み合わせたセットです。階層区分は、区分１＝低層階（１階）、区分２＝中層階（２～５階）、区分３＝高層階（６階以上）とし、損害保険料率算出機構により内水氾濫・外水氾濫などを考慮して決定された水災等地の３以上のエリアの建物区分１の建物には「水災」の補償を付帯しています。また、警視庁住まいる防犯110番のデータをもとに、全ての階層区分に「盗難」の補償を付帯しています。

戸建ての場合＝統計的に建物所在地の落雷・雪災・水災の発生リスクを判別し、各リスクに備える補償を組み合わせたセットです。(※3)

(※2)水災・落雷・雪災の３つの自然災害等の発生リスクを以下のデータ等をもとに判定しています。①水災：損害保険料率算出機構により水災等地が３以上と判定されたエリア（損害保険料率算出機構、2025年2月）、②落雷：年間落雷日数が70日以上の都道府県（出典元：雷情報サイト「雷ぶらり」（株式会社フランクリン・ジャパン運営）、2024年2月）、③雪災：豪雪地帯対策特別措置法により特別豪雪地帯および豪雪地帯に指定された地域を含む都道府県。なお、雪災のみの加入は不可のため、風災・雹（ひょう）災・雪災にまとめてご加入いただく事となります。