\保険料例*/
マンション
月
額
539円
一戸建て(木造)
月
額
1,157円
※保険料の試算条件はこちら
お客様ご自身でPC・スマホから直接お申込みや保険金請求、各種手続き等を行っていただくことで、営業コストや事務コストを最小限に抑え、リーズナブルでお求めやすい保険料を実現しています。
詳細をみる補償内容は、お住まいの周辺環境などのリスクに合わせて必要な補償だけを選べるので、お支払いいただく保険料にムダがありません。
※「火災、破裂・爆発」は必須
※保険の対象には、門・塀・垣、物置・車庫等の付属建物を含みます。(付属建物等損害補償特約を自動セット)
※記載の保険料は2023年12月1日以降を補償開始日とした場合となります。
お客様ご自身により、ウェブサイトでお手続きを完了された場合、10%のインターネット割引が適用されます。
詳細をみる24時間365日、年中無休でお電話・インターネット(マイページ)での事故受付を行っています。
また、耳や言葉の不自由なお客様のためにFAXによる専用の事故受付窓口も設置しています。
事故が発生し、お住まいの修理を必要とした場合に、提携先の(株)ローカルワークスから工務店をご紹介します。修理完了後、保険金でお支払い可能な修理代金を当社から工務店に直接支払うため、お客様が修理費用を立て替える必要がありません。なお、当サービスのご利用において、保険金請求手続きの際に支払先に(株)ローカルワークスをご指定いただきます。
詳細をみる一般社団法人日本気象協会のデータを活用し、最大瞬間風速が秒速30メートル(m/s)以上の暴風予測が出た場合や、冬場の冷え込みにより気温がマイナス4度を下回り、水道管凍結が高警戒レベルになった場合に、該当する市区町村のご契約者様に注意喚起および保険金請求方法、修理サービスのご利用方法をメールでお知らせしています。
詳細をみる業界初※の無人審査によるオンライン契約完結を実現!
登記済み物件の火災保険をお申込みの場合、お客様にご入力いただいた住所から自動的に登記情報を取得し当社システムで契約を完結できます。無人審査による事務コスト削減に加えて、お客様による書類提出から審査完了までにお時間をいただくことなくその場でご契約を完結できます。
※2021年10月当社調べ
詳細をみるマイページのメインメニュー「事故のご連絡・保険金請求、付帯サービスのご利用」から事故状況をご入力いただくだけで事故受付が完了。専任の担当者が事故内容の確認・調査を行い、保険金をお支払いします。
詳細をみる地震や噴火、津波を原因として発生した火災、損壊、埋没、流出などにより損害を被った建物・家財が補償されます。また、地震保険も火災保険と同じく建物と家財から保険の対象を選択できます。
地震
噴火
地震・噴火による津波
地震保険は、火災保険の最大50%までしか保険金額を設定できないため、万一の場合に金銭的不安が残ります。地震危険等上乗せ補償特約にご加入いただければ、地震保険の保険金と同額を上乗せでお支払いするため、併せて最大で100%*の補償が可能です。
※最大100%の補償は、地震保険の保険金額を火災保険の50%に設定した場合
詳細をみる年末調整(または確定申告)において、火災保険の保険料は控除の対象になりません。火災保険とセットで加入されている地震保険の保険料については、「地震保険料控除」として控除対象になります。
期間中に支払われた「地震危険等上乗せ補償特約」の保険料も控除対象となります。保険期間が1年を超えるご契約で一括払いされた場合にも、原則として1年分の保険料が控除対象となり、毎年控除を受けられます。
詳細をみるお客様のニーズに応じて自由に補償項目をお選びいただけます。また、費用保険金やオプション(特約)はニーズの高いものに絞り、お客様にとってわかりやすい火災保険をコンセプトとしています。
基本補償(損害保険金)
火災、
破裂・爆発
落雷
風災・
雹(ひょう)災・雪災
水災
物体の落下・
飛来等/騒擾(じょう)
水濡れ
盗難
基本補償(費用保険金)
損害防止費用
失火見舞費用
保険金
残存物取片づけ
費用保険金
臨時費用
保険金
地震火災費用
保険金
オプション(特約)
類焼損害補償
特約
個人賠償責任補償特約
(示談代行あり)
破損・汚損損害等
補償特約
地震危険等上乗せ
補償特約
引受保険会社ジェイアイ傷害火災保険の事故対応は、多くのお客様から高い評価をいただいています。
対象 | 保険金をお支払いしたお客様にアンケートを実施 |
---|---|
実施期間 | 2022年4月~2023年3月 |
アンケート内容 | 総合的な満足度を5段階評価 |
算出方法 | 「満足」を5、「やや満足」を4、「普通」を3、「やや不満」を2、「不満」を1として加重平均を用いて数値化しています。 |
タバコの不始末により、灰皿周りのゴミや衣類等に引火し、室内が全焼、周りの部屋にも被害が生じた。家財の損害額2,249,982円。
お支払いした保険金
3,374,973円
内訳
損害保険金(火災)
2,249,982円
臨時費用保険金
674,995円
失火見舞費用保険金
449,996円
落雷の影響でアパートの自室のテレビ、Blu-rayレコーダー等が破損して損害額71,968円。
お支払いした保険金
93,558円
内訳
損害保険金(落雷)
71,968円
臨時費用保険金
21,590円
マンション・一戸建てそれぞれのケース別に、モデルプランとファイナンシャルプランナーからのアドバイスをご紹介します。火災保険の補償選びのご参考にしてください。なお、地震保険については原則付帯されることをおすすめしております。
火災保険のプランはその物件の所在地や周辺の住環境、補償の個別ニーズに合わせて設計をします。自然災害の多発等の影響で保険料アップに拍車がかかる中、火災保険は補償の取捨選択が必要な時代になっています。
プロフィール平野FP事務所代表。東京都出身。大学卒業後に証券会社、損害保険会社等で実務を経験した後1998年に独立。それまでの経験を活かしてお金のプロとして活動中。大学や行政機関での講座、企業研修、新聞等大手メディアへの出演も含めて実績多数。お金の情報メディアサイト「Mylife Money Online(http://mylifemoney.jp/)」運営。また情報サイトAll Aboutにて損害保険ガイドを約14年務める。
主な著書
住まいは、大切な家庭をはぐくむ土台です。もしも損害を受けてしまったら、精神的にも金銭的にも大きなダメージを受けます。修理・建て直しできるように、必要な補償を過不足なくしっかり確保しておきましょう。
プロフィール損害保険会社・生命保険会社勤務を経て、1998年にファイナンシャル・プランナーとして独立、現在に至る。個人のコンサルティングを主軸に、講演、執筆活動を行う。
主な著書
火災保険と同じく、建物や建物に収容されている家財(動産)に対する損害を保障するものです。
ただし、保険が広範囲に不特定多数の人に販売されていることに対して、共済は特定の集まりである「共済組合」の組合員に対して販売されています。そもそも「共済」とは、特定の集まりである「共済組合」の中で、「掛け金」を出し合って事故に備え、損害が発生した場合、「共済金」で「保障」するという仕組みになっています。(共済によっては、組合員でなくても、一定の枠内で契約が認められることがあります)
一方「保険」は、民間の保険会社が不特定多数の人に販売し、お客様が保険会社に「保険料」を支払い、損害が発生した場合、保険会社がお客様に「保険金」を支払い、損害を「補償」するものです。
Step1
地図から物件所在地を指定、お住まいに最適な補償内容を選ぶだけでお見積りが完成。リアルタイムに取得した登記情報と入力情報に不備がなければ、自動で審査が行われます。
Step2
登記情報と入力情報が一致していれば、その場で決済方法のご選択とお申込内容を確定していただき、ご契約が成立します。
* 耐火性能や耐震・免震機能を備えている建物では確認資料の提出が必要です。
* 登記情報提供サービスの利用可能時間は平日08:30~22:55、土日祝日08:30~17:55の間に限ります。
Step1
建物情報や補償内容をご選択いただくと、保険料をその場でお見積りいただけます。
Step2
建物情報の確認書類をPC・スマホからアップロード(補償開始日の4営業日前期限)
Step3
お申込み内容とご提出書類に不備等がないか当社が確認。確認結果をメールでご連絡します。
Step4
お支払方法の選択とお申込内容の最終確認。お支払いが完了するとご契約が成立します。
火災保険の契約には、建物の「種類」「構造」「建築年月」等を確認できる確認資料の提出が必要です。
引受保険会社ジェイアイ傷害火災保険は、国内の旅行業最大手のJTBグループと世界的な規模で保険事業を展開するAIGグループとの合弁会社です。旅行と保険、この2つの世界規模を持つ2社のスケールとノウハウ、そして支援体制がジェイアイをバックアップしています。
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※上記の広告に掲示されているポイント等の付与は、各広告元より付与されるものです。
保険の対象である建物または保険の対象を収容する建物がある都道府県をご選択ください。
たとえば、現在のお住まいからの引越しを予定していて、引越先の建物を保険の対象とする場合は、現在のお住まいがある都道府県ではなく引越先の都道府県になります。
保険の対象である建物または保険の対象を収容する建物がある都道府県をご選択ください。
たとえば、現在のお住まいからの引越しを予定していて、引越先の建物を保険の対象とする場合は、現在のお住まいがある都道府県ではなく引越先の都道府県になります。
建築年月は以下の書類でご確認ください。
保険料が変わる可能性がある項目ですが、正確な建築年月が不明な場合、近い年月をご選択のうえ、お進みください。正確な年月はSTEP6(審査依頼内容確認)までに変更が行えます。
*1.共同住宅(マンション等)または一戸建て(注文住宅以外)の場合
建物の完成年月が記載された書類がない場合は、お申込みいただけませんので、ご了承ください。
審査依頼時(STEP7)には、確定した建築年月で審査依頼をいただきますようお願いいたします。
※なお、建物の建築数が40年を超える場合はお申込みいただく事ができません。建物の築年数とは、保険期間の初日時点での築年数をいい、端日数がある場合は切り上げます。(19年1日の場合、築年数は20年となります。)
建物の種類は、以下を考慮して選択してください。
※別荘・空き家、共同住宅一棟全体、法人所有建物、店舗併用住宅、賃貸マンションはお申込みいただけませんのでご注意ください。
保険の対象である建物または保険の対象を収容する建物がある都道府県をご選択ください。
たとえば、現在のお住まいからの引越しを予定していて、引越先の建物を保険の対象とする場合は、現在のお住まいがある都道府県ではなく引越先の都道府県になります。
建築年月は以下の書類でご確認ください。
保険料が変わる可能性がある項目ですが、正確な建築年月が不明な場合、近い年月をご選択のうえ、お進みください。正確な年月はSTEP6(審査依頼内容確認)までに変更が行えます。
たとえば、現在のお住まいからの引越しを予定していて、引越先の建物を保険の対象とする場合は、現在のお住まいがある都道府県ではなく引越先の都道府県になります。
*1.共同住宅(マンション等)または一戸建て(注文住宅以外)の場合
建物の完成年月が記載された書類がない場合は、お申込みいただけませんので、ご了承ください。
審査依頼時(STEP7)には、確定した建築年月で審査依頼をいただきますようお願いいたします。
※なお、建物の建築数が40年を超える場合はお申込みいただく事ができません。建物の築年数とは、保険期間の初日時点での築年数をいい、端日数がある場合は切り上げます。(19年1日の場合、築年数は20年となります。)
火災・破裂・爆発のみの補償をつけたプランです。お申込みに進んでいただくと、他の補償を追加する事も可能です。
火災・破裂・爆発の補償をつけた火災に備えるプランです。次の画面で補償カスタマイズする事も可能です。
火災の備えはもちろん、自然災害のリスクにも備える補償をセットしたプランです。*
*建築年月が20年以上の場合には、ご加入いただけない補償がございます。
ご入力された郵便番号に基づいて、ご住所情報が更新されます。よろしいですか?